「良い家が買いたい」
誰もがそう思うはずです。
ですが、日常的に情報が溢れかえる状況で、消費者が自己責任で判断するのは難しいと思われます。
また、家を売りたい事業者は、あの手この手で「良い家」アピールを行います。
「良い家」の定義は人それぞれで、家族構成やライフスタイルによって変動します。
そこでこの記事では「悪い家」をご紹介することで、事業者による良い家アピールに惑わされて、うっかり選んでしまわないよう、情報提供したいと思います。
□自宅が家族を害する家は悪い家です
悪い家の定義は簡単です。例を挙げれば誰でも納得いただけると思います。
まずは家が家族を害する家です。
家族に被害が及ぶので明らかに悪い家です。
家族を害する家にも様々ありますので、具体例を挙げます。
まずは耐震性が確保されていない家です。
耐震性が確保されていない家に住むということは、大地震が発生した時に家族に被害が及ぶ可能性が高くなる選択をするということです。
天災だから致し方ないという表現が使われますが、日本は地震大国なので、住宅の耐震性についてもかなり研究が進んでいます。
現時点で「耐震性が確保されていない」と評価される家は、倒壊するかどうかわからないではなく、倒壊する可能性が高いと判断するべきです。
天災絡みだと、土砂災害や津波も危険度の高い災害です。
土砂災害や津波は家そのものの性能が問題なのではなく、災害発生が危惧されるエリアを選んではいけない、という判断になります。
ここまでを一旦まとめます。
耐震性が確保されていない家は悪い家です。
旧耐震の物件は既存不適格住宅と位置付けられているので、耐震補強が行われていない旧耐震物件を選択してはいけないという判断になります。
また、土砂災害や津波は危険度の高い災害です。
いろんな事情はあると思いますが、家族の命と天秤にかけて、それでも飲み込まなければならない理由は存在しません。
従ってこれらの災害が危惧されるエリアは選択してはいけません。
□割高な物件が悪い家とは一概に言えません
視点を変えます。これから住宅購入される方が気にされるポイントです。
それは「割高な物件を売りつけられる」ということです。
確かに同じ条件の物件で、比較対象よりも500万円も1000万円も高い物件を買ってしまったとしたら、それは「悪い家を掴まされた」「失敗した」と思うかもしれません。
住宅購入希望のお客様から価格の妥当性を問われないことの方が少ないくらいです。
しかし、この価格の妥当性というのが厄介で、事業者が利益を乗せるために割高に設定される物件は実際に存在するので、心配されるのはよく理解できます。
ただ、文頭に記載したように、同じ条件であればという前提がポイントで、家電などの工業製品などと違って、同じものがないのが不動産となりますので、割高なのかどうかを見極めるのは簡単ではありません。
また、意外に思われるかもしれませんが、価格の面で言うと、周辺相場よりも著しく安い物件も悪い物件の可能性があります。
一般に価格面でメリットを出すには同じ規格のものを数多く販売する必要があります。
新築分譲住宅は新築注文住宅に比べて販売価格が安いことが多いのは、ある程度規格が統一されているからで、同じ理由で、分譲マンションも特に設備面で言えばコストパフォーマンスが良い建物と言えます。
しかし、数によるメリットと言っても限界がありますし、新築ならともかく中古住宅の場合は、「同じ規格を大量に」が成立しませんので、周辺に比べて著しく安い物件というのは、企業努力によるコスト削減ではなく、安くしないと売れない「何か」の理由があると判断する方が妥当です。
「割高かもしれない」の不安を解消するには、表に出ている販売価格だけでなく、その価格になっている理由を探る必要がありますが、広告に出てくる情報ではないので、担当する不動産会社に頑張ってもらって、判断材料を集めてもらう必要があります。
「売りつけられるのでは」という心配もあると思いますが、不動産会社の担当者との信頼関係が構築できないと、そもそも納得のいく不動産購入は実現できないので、まずは担当者とよくコミュニケーションを取って、信頼できるかどうかの判断を行った方が良いと思います。
価格でもう一点。
不動産価格はその時々の経済状況などの影響を受けて価格が変動します。
株などの金融商品ほど急激ではないのですが、買いたい人が多くいれば価格は上昇しますし、買いたい人がそれほどいない状況で売りたい人が増えれば価格が下落します。
不動産価格の計算方法の中に、周辺の取引事例を参考にする方法があり、割と一般的に採用されている方法のため、その物件がどうこうだけでなく、周辺の状況やもう少し広いエリアの傾向で、不動産価格は上がったり下がったりします。
安い時に買って高い時に売るというのは投資の基本ですが、こういった判断が簡単でないことはご理解いただけると思います。
価格の変動に関する懸念については、「今は家の買い時なのか？」という疑問に表れます。
しかし、購入するのがお得だったというのは結果論であることが多く、事前にその時期を見極めるのは極めて困難で、更に不動産事業者は将来に対する不確定要素をPRして販売することは法律で禁じられています。
また、一番お得な時期を狙うことと、ライフスタイルで必要だから家を買うということを共立することが困難なので、時期を狙うがあまり、いつまでたっても家を買うという決断ができないという結果になりがちです。
その２に続きます。
