昨日の夜は雨が激しく降り注ぎましたね。
こう雨が多いとちょっとした買い出しも億劫になる時期ですが、紫陽花など梅雨ならではの風景を楽しみにしている方も多いのではないでしょうか。
筆者の私の息子はまだ3才なのですが、保育園での送迎で利用する道中に咲くアジサイを見つけては「アジタイ!」と教えてくれ、「ママ、アジサイは綺麗なんだよぉー?知ってるぅ?」と得意げにお話ししてくれることが最近の癒しになっています。
さて、梅雨のこの時期は大雨・長雨などにより水害が発生しやすいシーズンです。
今回は前記事の最後でお伝えしたハザードマップの重要性についてのお話です。
そもそも「ハザードマップ」とは、「被害予測地図」とも呼ばれ、自然災害による被害を予測し、その被害範囲や被害程度、避難場所や避難経路などの情報を地図に示したものであり、基本的に国や各地方地自体によって作成されています。
※ハザードマップは、インターネットで簡単に閲覧が可能です。
2011年3月11日に発生した東日本大震災において、「100年に1度」の大災害にも耐えられると言われた堤防などの構造物も、津波の脅威に被害を防ぐことはできませんでした。この結果を受けて国や地方自治体では、構造物にて被害を防ぐよりも避難による人命最優先の対策に舵を切り、あらためてハザードマップの重要性が注目を浴びることになりました。
また近年、異常気象による大雨や台風により水害による被害も頻発しており、さらにハザードマップの重要性が高まっています。
さらに、精度が高まるとともにハザードマップは不動産取引においても、重要な役割を果たすようになってきています。
見た目ではわかりづらい浸水想定区域など、住んだ後で「知らなかった」ではリスクが大きいため、物件の検討段階で事前に確認する方も増えています。
また今後、ハザードマップが年々高精度化を遂げるとともに判断基準として、不動産の資産価値においても影響が出ると考えられています。
これから住宅の購入や売却をご検討の際にはぜひ考慮していただきたいところですね。
ハザードマップは年々進化していますので、「知らなかった」では済みませんし、最低でも年に1度はご自身がお住まいの地域を確認しておくことをお勧めします。
「ハザードマップ」の活用は、大切な家族や我が家を、水害をはじめ災害から守るための自己防衛手段として、非常に重要なことと言えるでしょう。